日本エネルギー会議

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コロナウィルスが教えてくれたこと

コロナウィルスが世界中に広がって各国が対応に追われているが、感染症対策以外の問題、例えばエネルギー問題についてもこれからどのようにすればよいか多くのヒントが与えられている。下記はそのヒントとエネルギー問題への応用。


あらかじめ準備が出来ていないと対応が極めて困難になる。また、国の科学技術力、財政力がウイルス対応力にそのままつながる。コロナウィルスは準備が出来ておらず、かつ迅速な対応力もない貧しい国や貧しい人々を直撃する。
⇒エネルギーについてもあらためて危機管理の重要性の認識が必要だ。備蓄出来るものはしっかり備蓄しておかなくてはならい。またエネルギーは経済的な犠牲を伴うとしても多様化しておくべきである。備蓄が難しい天然ガスなどに大幅依存している現状は至急改善すべきだ。また、自国でエネルギー関連の建設、運転、メンテナンスが出来るよう専門家や実務者を養成し確保しておかないといけない。


対応をする場合、必ずリスクが伴う。他の事とのトレードオフになる。感染拡大防止のためにロックダウンなど極端なことをすれば経済活動や文化活動がストップしてしまう。一定の経済活動などを続けながらウイルス対策をする必要がある。
⇒大停電など起きれば経済が回らなくなる。多くの死者が出る可能性もある。再生可能エネルギーが未成熟な状態で石炭火力や原発を急いで廃止してしまえばそのリスクは非常に高くなる。原発をやればリスクが発生するがやらなければその場合も停電などのリスクが高まることは覚悟しなくてはならない。また、ゼロリスクはありえないので万一の時の対策も講じておく必要がある。


すぐ反応する「速い思考」ではなく、科学的な事実や合理的な根拠に基づいた「遅い思考」によって対策を打たなければならない。そのためのデータや事実を把握する必要があり、情報収集、情報管理、情報公開、情報利用が大切である。ひとつの対策に固執すべきではない。科学技術や国際情勢の変化は速くなっている。どんな変化が起きており、どんな技術がものになりそうかなど幅広く把握する必要がある。古い情報や固定概念に囚われていては対応を誤る。
⇒エネルギーは国の存立に係わる問題であり、長期的に捉えた冷静な対応を心がける必要がある。需要と供給について正確な状況把握のもとで、柔軟性のある対応が行われなければならない。技術進歩の速さに期待しすぎてはならないが、あっという間に情勢が変わってしまうこともある。


コロナウィルスのような脅威に対しては国際協調が必要。互いに助け合うことをしなくてはならないが、外交問題化することで思うようにならない。ワクチンや治療薬についても激烈な国際競争と自国ファーストになる。
⇒エネルギーの供給や安全に関しては協力しつつも、外国に決定的なカードを持たせてはいけない。供給について多重化、多様化しておく必要がある。エネルギーで弱みを持てば外交力、国際競争力は脆弱なものとなる。

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